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テーマ株投信の設定動向を個別株投資に生かす極意

会社四季報オンライン 7/3(日) 20:06配信

 5月に新規設定された投資信託のうち、日本株のみを組み入れて運用するタイプは、合計で9本でした。新規設定額は合計で377億9600万円です。

 下表のデータは投資信託協会のホームページから取ったものを加工しています。同協会のホームページには、新規設定されたすべてのファンドのデータが掲載されています。

 新規設定ファンドの動向をウォッチすることに何の意味があるのでしょうか。「株価へのインパクト」?   まあ、多少はあると思います。各ファンドを通じて、多少なりとも新規のおカネが株式市場に入ってくるのですから、それなりのインパクトはあってしかるべきでしょう。

 過去を振り返ると、1990年代後半のITバブルのとき、IT関連企業の株式を組み入れて運用するファンドがどんどん新規設定されました。なかには1000億円を優に超える資金を集めたファンドもあり、それらが一斉に株式を買うものだから、たとえば「光通信 <9435> 」なんて銘柄の株価が爆騰したわけです。

 とはいえ、「設定額ちっちぇ~」って感じですよね。最も設定額が大きな「ダイワ上場投信‐MSCI日本株人材設備投資指数」で307億3800万円ですが、現物株拠出型ETFなので、新規設定に際しては現金を入れるのでなく、機関投資家などが保有している現物株バスケットとの交換で受益証券を取得する形になります。

 新規資金でポートフォリオに組み入れる株式を買うのではなく、単に現物株と受益証券を交換するだけですから、ETFの新規設定分については、いくら設定額が大きかったとしてもほとんど株価に影響を及ぼさない、と見てよいでしょう。

 なので、他のETFも除いて、純粋に新規資金で個別銘柄に投資するファンドの設定額を計算すると、たったの4億7500万円。これでは、新規設定ファンドを通じて株式市場に流入する資金が株価に及ぼす影響は、ゼロに等しいことになります。

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最終更新:7/6(水) 10:06

会社四季報オンライン

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