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消費者の25%を失うかも? 統計が示す動画マーケティングの重要性

Forbes JAPAN 7/10(日) 10:00配信

次に起きる大きなこと、つまりやって来る波は、「動画マーケティング」だとみられている。大したものではないように聞こえるかもしれないが、興味を持つ人も多いのではないだろうか。関心はあるがまだ何もしていないという人も、きっとその波に乗ってみたいはずだ。それは、統計が証明している。



広告配信プラットフォームのDSPを提供するシンダキャスト(Syndacast)は、ウェブトラフィックは数年後までに、全体の74%を動画が占めるようになると予想している。また、マーケティングとウェブデザインなどを専門に扱うインジヴィア(Insivia)によれば、ユーザーの90%以上が、製品を紹介するビデオは購買に関する意思決定プロセスを助けるものになると答えている。

さらに、企業がいずれのチャンネルにおいても動画コンテンツを提供していない場合、消費者の4人に1人はその会社に対する興味を失うという。

マーケティングに関わる人たちなら誰でも、動画マーケティングに対する注目が大きく高まっていることを知っている。例えば、フェイスブックのトレンディングにどれだけの動画が投稿されており、その中のどれだけの動画について「いいね」や「シェア」の反応を示したくなるか、考えてみてほしい。こうした動画は見るだけでも、また共有しても楽しいものだ。

動画には、見る人の関心を引き付け、楽しませるという側面もある。その良い例が、マットレスメーカー「パープル(Purple)」のウェブサイトに掲載されている動画だ。同社はクラウドファンディングのキックスターターで資金調達を開始。2015年10月に目標額の17万5000ドル(約1,757万円)を超える資金を集めた。

そして現在、同社の1日当たりの売上高はこの金額を上回り、サイトに寄せられるレビューの件数は、マットレスの世界的大手と同水準に達するまでになっている。

企業のサイトを訪れ、動画を見た人の64~85%は、製品やサービスを購入する可能性が高いという。動画は「生き餌」のようなものだ。フェイクベイトと生き餌があったら、魚はどちらを選ぶだろうか?

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最終更新:7/10(日) 10:00

Forbes JAPAN

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