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ダイバーシティ推進「必要」8割。しかし、実際の施策と効果は――?【人事白書2016】

日本の人事部 7/19(火) 7:30配信

ダイバーシティ推進の必要性は8割の企業が感じているが、施策がある企業は4割

自社においてダイバーシティを推進する必要性があるかどうかを聞いたところ、必要性が「ある」が78.4%、「ない」は9.6%。次に、ダイバーシティを推進するための施策があるかどうかを聞くと、「ある」は40.8%にとどまり、「ない」が46.1%。ダイバーシティを推進する施策がある企業に、施策の効果があったかどうかを聞いたところ、効果が「あった」は37.9%にとどまり、「なかった」は4.5%と少ないものの、「わからない」が57.6%となっている。ダイバーシティを推進していても、その効果を実感できていない現状がうかがえる。

図:ダイバーシティ推進のための施策の有無

図:ダイバーシティ推進による効果の有無

【調査概要】

実施時期:2016年3月10日~3月23日
調査対象:『日本の人事部』会員
調査方法:インターネット調査
回答数:のべ4036社 4130人
回答者属性:
企業の人事・経営者(管理職(経営者・役員含む) 81.4%、非管理職 18.6%)
質問数:164問
質問項目:
1. 戦略人事 /2. 採用(新卒) /3. 採用(中途) /4. 育成(新入社員) /5. 育成(中堅・ミドルマネジャー) /6. 育成(経営人材) /7. 制度・評価・賃金 /8. 法改正 /9. ダイバーシティ /10. ワークスタイル・働き方 /11. テクノロジー活用 /12. 人事のキャリアと学び

出典:「日本の人事部 人事白書2016」

最終更新:7/19(火) 7:30

日本の人事部

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