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痛み緩和にはカイロプラティックも有効、鎮痛剤以外の選択肢を呼びかけ

Forbes JAPAN 2016/7/31(日) 15:00配信

米国ではオピオイド系鎮痛薬の乱用が問題となっており、政府当局が対処を試みている。こうしたなか、処方薬以外での対応を推奨する団体は、代替手段による痛みの管理を訴えるキャンペーンを行っている。



米国カイロプラクティック協会(ACA)のメンバーのロバート・ヘイデン博士は、次のように語る。「オピオイド系鎮痛薬の処方削減やより中毒性の低い薬の開発が行われている一方で、カイロプラクティックなど薬を使わない方法もあることを一般の人々に知ってもらう必要がある。薬よりも先にカイロプラクティックを試すことで痛みが緩和され、市販薬や処方薬の服用量を減らす、あるいはゼロにすることができる可能性がある」

米国では2014年、処方薬のオピオイド系鎮痛薬に関連した死が18,893件と、2013年よりも16%増加した。合成オピオイドのフェンタニルやトラマドールなどの薬に関連した死は、同時期に79%増加している。

ACAは7月、米国におけるオピオイド系鎮痛薬の乱用や過剰摂取を減らすための新たなキャンペーンを発表した。10月に開始予定の「#カイロプラクティック・ファースト(#Chiropractic1st)」と呼ばれるこのイニシアチブには、ソーシャルメディア・プラットフォームを通じて情報を広めるための戦略や戦術も含まれる。またソーシャルメディア向けのグラフィックスや動画、患者向けの配布資料のプロモーションも含まれている。

「キャンペーンのテーマにハッシュタグをつけたのは、メッセージを広く伝達する上での一番のツールがソーシャルメディアだからだ。医師や患者などカイロプラクティックを支持する全ての人々に、キャンペーンで提供する資料をフェイスブックやツイッター、インスタグラムやリンクトインのアカウントでシェアするようお願いしていく」とヘイデンは言う。

痛み管理のためのカイロプラクティックは、医療保険の適用対象にならないとよく言われる。だが非営利組織カイロプラクティック・プログレス基金が発表した調査報告によれば、保険に加入している米雇用従業員の最大87%がカイロプラクティック治療に保険適用を受けている。

加入している保険でカイロプラクティックが適用対象になっていない場合は、患者の方から保険会社に働きかけを行うべきだとヘイデンは指摘する。
--{薬に頼る前に他の方法の検討を}--
「加えて、医療費負担適正化法の第2706項は医療における差別禁止を定めている。これはカイロプラクティック専門医による正当なサービスが、確実に保険の適用対象に含まれるようにするものだ」と彼は言う。「この法律は、患者が自分の好みの治療形態を求めるために使うことのできる、重要なツールだ」

ACAでは取り組みの一環として、薬を使わずに痛み緩和を行う方法についての啓蒙を行っている。投薬以外の方法としては、カイロプラクティック以外に鍼治療、心理療法や理学療法がある。

「人々の意識の中に種を撒いて、彼らが痛みに直面して治療法を選ばなければならなくなった時に思い出してもらえるようにする試みだ」とヘイデンは言う。

「人によって効果は異なるが、カイロプラクティックなどの保存療法によく反応する患者はいる」とヘイデンは指摘する。「医療サービス提供者たちは、そうした人々を識別する上でさらなる努力をするべきだ。そして患者の側も、処方薬による治療を始める前に、薬以外の選択肢について尋ねるべきだ」

CJ Arlotta

最終更新:2016/7/31(日) 15:00

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