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福利厚生の手厚さは業種で違う?米国の満足度調査でわかったホントのところ

ライフハッカー[日本版] 8/4(木) 21:10配信

サラリーマンが給与とは別に受けている各種の福利厚生は、金額にすると結構な額になります。アメリカでは、労働の対価のうち約3分の1を福利厚生の形で受け取っていることになるのだとか。キャリア情報サイトの「Glassdoor」は、業種ごとの福利厚生の手厚さの違いについて最新の調査結果をまとめています。

健康保険や401k(確定拠出個人年金制度)などは、たいていの企業で提供されていますが、全体としてのプラン内容は企業ごとにさまざまです。Glassdoorでは、ユーザーが実際に勤務経験のある企業について書いた47万件以上のレビューのデータベースを分析しました。そこでは、企業の福利厚生についての社員の満足度が5段階(5が最高)で採点されています。Glassdoorでは、レビューの平均点を出すのではなく、分布に注目することで、業種ごとの特徴を分析しています。

全般的な傾向として、勤務先の福利厚生プランに満足して高得点をつけたユーザーの多かった業種は、金融、IT、製造などでした。小売や飲食サービスでは、福利厚生プランがあまり充実していないようです。

そこまでならたぶん、耳新しいニュースでもないでしょう。でも、データを詳しく見ていくと、ほかにもたくさんのことがわかります。たとえば、教育分野に注目してみましょう。ほとんどの回答が、5段階評価で「4」に集中しています。かなりの高評価ですね。これに対し、BSP(ビジネスサービス・プロバイダ)分野では、回答がもっと分散していて、業種内でも企業によって福利厚生プランがまちまちであることが窺えます。この業種の仕事をしているのなら、求職活動をする時は福利厚生の中身をきちんと確認したほうが良さそうですね。

Glassdoorでは、福利厚生プランの内容ごとにも満足度を分析しています。意外なことに、産休・育休関連の満足度(男女を問わずに集計)では、平均値をとると、ヘルスケア分野が最下位となっています。

もちろん、この調査結果だけを見て、どの業種に進むかを決めてしまうことはないでしょう。それでも、福利厚生プランの手厚さには業種によって相当の差がある、ということは間違いなさそうです。

「CNBC」の記事では、全般的に福利厚生の水準が低い業種で働いている人に向けて、スキルアップをしたり、就職が売り手市場になっている都市に移り住んだりすることを検討してはどうか、と勧めています。あるいは、福利厚生の手薄さを根拠に、給与アップを交渉してみるという手もあるかもしれないですね。

最終更新:8/4(木) 21:10

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