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多様性の実現へ、アップルの大きな進歩から学べる教訓

Forbes JAPAN 8/16(火) 8:00配信

女性やマイノリティーの雇用、さらには彼らに対する公平な賃金など、労働力において多様性を受け入れることは重要だ。アップルはこの問題に進んで取り組み、素晴らしい進展を遂げている。



アップルがホームページで明らかにしたデータによれば、新規採用者のうち女性の割合は2014年の31%から2016年(これまでのところ)は37%に増加。マイノリティーの割合も21%から27%に増えている。同社はマイノリティーについて「黒人、ヒスパニック系、ネイティブアメリカン、ネイティブハワイアン、その他太平洋諸島の居住者」と定義している。

アップルの思い切った取り組みから各ブランドが学べる教訓をいくつか挙げておく。

透明性を求める声はなくならない

透明性の実現については、各企業がさまざまなリップサービスをしている。だが人々が求めているのは「真実」だ。消費者は、自分が食べるものに入っているもの、自分が着る服をつくった人々の労働環境を知りたがっている。

人材募集の際の透明性も重要だ。企業への就職志望者たちが知りたいのは、「実際に」その企業で働くということがどういうことなのか。つまり、職務についての情報だけでなく、企業全体の文化や職場の雰囲気、報酬システムの公平さなどを知りたいのだ。

企業にとって、公平な報酬の支払いと多様性受け入れに取り組む姿勢をオープンにすることがきわめて重要だ。「情報はこれで十分。これ以上のことに興味はない」と言う人はいない。透明性というコンセプトは、時代と共に形を変えることはあったとしても、決してなくなることはない。

同一賃金の議論は単なる議論ではない

アメリカでは、同一の仕事でも女性の方が男性よりも賃金が低いという事実が浮き彫りになり、政府や業界のリーダーらもこの問題に触れ、取り組みを強化している。今ではアパレル大手のギャップや音楽ストリーミングサービスのスポティファイなどの有名企業、少なくとも28社が、同一賃金を実現するという誓約を行っている。

米雇用均等委員会もこの問題への取り組みを行っており、2017年秋から従業員100人以上の企業に対して、新たな申告義務(調査票への記入)が課せられる。調査票は、同一の職務に対して性別や人種ごとに、どのような査定や評価が行われているのかを記入するもので、企業の取り組みを評価する有効な手段だ。

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最終更新:8/16(火) 8:00

Forbes JAPAN

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