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「王冠を捨てた恋」と昭和天皇 知られざる「王者の退位」その3

Japan In-depth 8/22(月) 11:00配信

天皇の生前退位という話題は、突如として持ち上がったかのような印象を受けるが、報道を子細に読むと、

前々からヨーロッパの王室の事情などを研究されて、今次の「お考え」をまとめるに至った、ということであるらしい。これで、どうしても思い出されるのが、英国王室において歴史的な椿事とされる「王冠を捨てた恋」である。

1936年1月20日、時の英国王ジョージ5世が逝去した。これにより、長男がエドワード8世として即位したわけだが、王位継承それ自体は、ほとんど自動的とも言える手続きでなされる。「王位の空白期間」があってはならない、というわけで、日本の皇室もこの点はまったく同じである。

このエドワード8世は、洒落者として知られ、学生や労働者と直接言葉を交わし、時には議論するのが大好きという人柄から、「不世出の王室スポークスマン」とまで言われていた。ところが、問題がひとつあった。ウォリス・シンプソンという、離婚歴がある米国人女生との関係を清算できなかったのである。

この関係について、真っ先に反対したのが英国国教会で、「離婚歴のある女性は王妃になれない」との声明をいち早く発表し、政治家や貴族の多くも、「王位をあきらめたくないのであれば、彼女をあきらめてもらう他はない」との意見を述べ、また、国王もそういう選択をするに違いない、と考えていた。

その後の経緯については、拙著『女王とプリンセスの英国王室史』(ベスト新書)をご参照願いたいが、結論から先に述べると、エドワード8世は王位よりもシンプソン夫人との結婚を選んだ。在位わずか325日、戴冠式も済ませないままの退位であった。「王冠を捨てた恋」と呼ばれるゆえんである。

この先は、日本でもあまり知られていない事実ということになるが、この騒ぎが、第二次世界大戦直後のわが国に、大きな影響を及ぼすこととなった。敗戦国となったわが国が、戦後処理を進める過程で、昭和天皇の退位も取り沙汰されたことは、よく知られている。また、戦勝国の世論は昭和天皇に対してきわめて厳しいもので、処刑論まで取り沙汰されていたことも、やはりよく知られている。

しかしながら、戦勝国となった英国やオランダ、それにノルウェーなどの王室が、戦後いち早くGHQ(連合軍総司令部)に対して、昭和天皇の助命を願い出たという話は、あまり知られていないようだ。

かく言う私自身も、昭和が終わって平成の世となった時、たまたまロンドンにいて、しかも在英日本人向けの新聞を編集・発行するという仕事をしていたので、昭和天皇崩御を伝える英国の新聞は全て目を通した結果、知識を得た次第である。それはさておき、昭和天皇の処遇をめぐっての議論に際して、GHQの法務幕僚たちが参考にしようと考えたのが、前述の「王冠を捨てた恋」であった。

彼らは日本国憲法の起草にも深く関わったわけだが、米国の大学で教育を受け、かの国の弁護士資格を得た者たちだったので、「王者の退位とは、どのような手続きで行われ、また法理論上どのように説明づけられるのか」などという命題は、理解の外にあったのだ。

そこで、上流階級出身者が多い英軍の将校を呼んでヒヤリングを行ったのだが、結局よく分からなかったらしい。日本国憲法における天皇(制)の位置づけが、いささか曖昧なものとなっているのは、この経緯とも無関係ではあるまいと、私は考えている。

そもそも英国の王家は「萬世一系」を称していない上に、ルーツはフランス系であったりスコットランド系であったりする。現在のウィンザー家はもともとドイツ系だ。早い話が、国王がその座を去ると言い出した場合、国民に与えるインパクトが、比べものにならないのである。

現在の皇室が、英国王室の行き方を色々な意味で参考にしていることはよく理解できるが、歴史も法体系もまるで異なる以上、「英国王は自分の意志で退位できるのだから、天皇もそうあるべき」などという発想は、軽はずみの誹りを免れ得ないであろう。

(その1、その2もあわせてお読み下さい。)

林信吾(作家・ジャーナリスト)

最終更新:8/22(月) 11:00

Japan In-depth