ここから本文です

ビジネスリスクを解消する「人材戦略xテクノロジーxイノベーション」という方程式

Forbes JAPAN 8/24(水) 17:00配信

地政学的なリスクや市場の不安定化により、かつてないほど経営が難しくなっている。そうした時代に、社長が取るべき道とは。世界的コンサルティングファーム「PwC(プライスウォーターハウスクーパース)」の協力のもと、世界の経営者たちの思考を紐解いていく。今年で19回目となる「世界CEO意識調査」では、日本のCEO126人を含む世界83カ国から1,409人のCEOにインタビューを実施(15年9月28日~12月28日)。



「第19回世界CEO意識調査」から明らかになった課題を解決するカギ。それは、1. 多様性と順応性を兼ね備えた人材の獲得、2. テクノロジーの戦略的な活用、3. 上記2点とイノベーションを効果的に結びつけること、である。
 
世界的にデジタル化が進むいま、データやテクノロジーを活用した新しいビジネスモデルの構築やイノベーションを主導できる人材を確保できるか否かが、企業の将来を大きく左右する。
 
日本のCEOもその点をよく理解しており、じつに73%が「人材戦略の改革推進」「将来のリーダー候補選定および育成」を最重要課題に掲げている。ただ、従来のように日本人に偏ったマネジメントには限界がある。クライアントのニーズを的確に把握し、イノベーションを進めるためにも、性別や国籍、文化、宗教、異業種での経歴などの面で多様な人材を確保することが必要になってくる。

そうした人材を引きつける上で、重要なのが「Purpose(企業の存在意義)」だ。CEOは企業価値の源泉を理解し、それをステークホルダーに伝えなくてはいけない。例えば、ミレニアム世代やジェネレーションYの多くにとっては、「(企業の)価値観に共鳴できるかどうか」も就職する際の条件の一つとなる。消費者も同様で、サービスやプロダクトの品質はもちろん、「企業の価値観や存在意義への共感が購入の決め手」と考える人が増えているのだ。
 
世界のCEOたちは、データアナリティクスや顧客取引情報管理システムを通じてそうした消費者の考え方の変化に気づき、積極的に情報発信を始めている。

ぶれない企業の存在意義を確立し、それを幅広いステークホルダーに発信し、対話をすることで、信頼関係を構築するー。こうした意識と、コミュニケーション能力が日本のCEOにも求められている。

松田義明◎PwCジャパン合同会社 CEOオフィス ディレクター。PwCグローバルのGlobal Strategy & Leadershipチームの一員でもあり、PwC Networkのグローバル戦略立案および実行に携わる。

Forbes JAPAN 編集部

最終更新:8/24(水) 17:00

Forbes JAPAN

記事提供社からのご案内(外部サイト)

Forbes JAPAN 2017年1月号

株式会社アトミックスメディア

2017年1月号
11月25日(金)発売

890円(税込)

Forbes ID 無料会員登録を受付中!
今ならもれなく電子版最新号をプレゼント

Yahoo!ニュースからのお知らせ

TEDカンファレンスのプレゼンテーション動画

北朝鮮からの脱出
北朝鮮での幼少時代、『ここは地球上最高の国』と信じていたイ・ヒョンソだったが、90年代の大飢饉に接してその考えに疑問を抱き始める。14歳で脱北、その後中国で素性を隠しながらの生活が始まる。 これは、必死で毎日を生き延びてきた彼女の悲惨な日々とその先に見えた希望の物語。そして、北朝鮮から遠く離れても、なお常に危険に脅かされ続ける同朋達への力強いメッセージが込められている。