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耳を傾けるべきは女性の声? 「家族にやさしい企業」になるために

Forbes JAPAN 8/27(土) 10:30配信

間もなく子どもたちの夏休みが終わり、新学期が始まる。夏の終わりが近づくと、各世帯は生活リズムの変化に備えなければならず、アメリカでは各雇用主もそれに応じて調整を試みている。



新たに家庭を持ったミレニアル世代の従業員たちは、伝統的なアメリカの家庭の姿を一変させつつある。現在、子どものいる世帯の40%では女性が一家の大黒柱だ。同性カップルで養子や代理出産により子どもを授かる人々もおり、ほかにも多くのカップルが、子育てにおいて伝統的な男女の役割にとらわれない形をとっている。

こうした多様な家族を持つ従業員を企業にひきつけ、また手放さないために、雇用主たちは新たな方策をとっている。育児休暇制度を拡大する企業もあれば、卵子凍結や養子縁組に手当を支給する企業もある。

だが企業が「家族にやさしい」とは、どういうことなのか。そして従業員は、どこを重視すべきなのだろうか。

女性の労働環境を目指すサイト、フェアリーゴッドボスでは、1,600人の女性を対象に調査を実施。自分が働く企業には、自分が思う「家族にやさしい」姿勢があるかどうかを尋ねた。すると驚くことに過半数(60%以上)の回答者が、自分の働く企業には少なくとも1つの分野において、家族にやさしい姿勢があると回答した。

一番の驚きだったのは、回答者の女性たち(幅広い年齢・職種で、子どもがいる人もいない人もいる)の62%が、雇用主は「時間の面で家族にやさしい」と回答したことだ。昨今、アメリカ人は働き過ぎで、多くの従業員が常に同僚や上司の役に立てる状態であるよう期待されていると言われているにもかかわらず––だ。

だが一方で、雇用主が家族にやさしい企業文化をつくっていると考えている女性は、わずかに過半数を超える53%だった。

もちろん、文化というのは評価が難しい。最高幹部の演説から、子どもの学芸会のために早退していいという暗黙のルールまで、さまざまな形で示されるからだ。

結果として、家族にやさしい企業文化というのは雇用主によって大きく差があるようだ。そして文化が一様ではない企業においては、部署やマネージャー、チームの文化も大きく影響してくる。

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最終更新:8/27(土) 10:30

Forbes JAPAN

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