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「買わないほうがいい」投信の見極め方

会社四季報オンライン 8/28(日) 20:11配信

 7月末時点で設定・運用されている投資信託の本数は5953本。昨年7月末時点が5660本だから、この1年間で300本近くも増えている。しかも8月から9月末までの間に新規設定される投信の本数は91本なので、仮にある程度の償還ファンドがあったとしても、おそらく向こう2、3カ月で、運用ファンドの本数は6000本の大台に乗せる。

 投信を買うというのは6000本もの中から数本あるいは1本を選ぶことだから、非常に難しい。なにしろ東京証券取引所の上場銘柄数よりもはるかに多い。そして、最終的には「投信はわかりにくい商品だから買わない」という結論に達する。

 まあ、確かに6000本もあれば、何をどう選んだらよいのかわからなくなるのは当然だ。とはいえ、この本数は相当程度まで削減することができる。

 たとえば、SMAという投資顧問サービスや確定拠出年金用に提供されている投信を5953本から除外すると、4536本まで選択肢を減らすことが可能だ。SMAは富裕層向けサービスといわれているし、確定拠出年金の対象ファンドは、原則として加入者以外が買うことはできないので、ここでは外すことにした。

 それでもまだ4536本もあるわけだが、さらに大幅に対象ファンドを減らす方法がある。それは、純資産総額で足切りすることだ。

 上表は、7月末時点で設定・運用されている投信の純資産総額ごとに本数を調べたものだ。1兆円を超える投信は3本のみ。新光投信の「US-REITオープン(ゼウス)」が、1兆5810億2000万円でトップ。以下、フィデリティ投信の「USリート・ファンドB(ヘッジなし)」の1兆4587億3000万円、日興アセットマネジメントの「ラサール・グローバルREITファンド(毎月分配)」の1兆3085億3000万円と続く。

 1兆円超えの投信はいずれも米国の不動産投資信託(REIT)市場に投資するタイプという点で共通するが、マイナス金利の情勢下でいずれも分配金利回りの高い点が、個人の人気を集める要因になったと考えられる。

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最終更新:8/30(火) 18:16

会社四季報オンライン