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五輪に垣間見る「スポーツビジネス」の可能性 (酒井威津善 ビジネスモデルアナリスト)

シェアーズカフェ・オンライン 8/31(水) 5:55配信

先日17日間の激闘を終え、リオ五輪が閉会。過去最大のメダルを獲ったこともあり、日本中が大きく湧きました。

初の自動車メーカーとしてトヨタ自動車が東京五輪でのスポンサー契約の最高位であるワールドワイド契約を約3,000億円で結んだとのニュースが流れるなど、スポーツに関するポテンシャルは隆盛しているように見受けられます。そこで、スポーツのビジネスとしての可能性はどれほどあるのかを掘り下げてみました。

■スポーツビジネス市場
日本政策投資銀行が発表した「2020年を契機とした国内スポーツ産業の発展可能性および企業によるスポーツ支援」(2015年5月)によると、2012年時点でのGDSP(国内スポーツ総生産)は、約11兆4千億円。(公営競技(競馬、競輪、競艇、オートレース)を除くと、約7兆円)医療・福祉と同程度の大きさを持つと試算され、GDPの比率は2.4%。なんと、鉄鋼産業(5.6兆円)や輸送機械産業(8.9兆円)より大きい規模を誇ります。

個別のカテゴリーでは、グッズの販売などの小売が約1兆6千億円。学校や施設など教育関連が1兆5千億円。旅行が7,400億円。メディアが4,000億円。10年前の2002年に比べ、全体で約3兆3千億円(公営競技を除くと1兆5千億円)も減少しているそうですが、それでもなお巨大です。

市場の縮小への取り組みとして、新しい形のスポーツビジネスも登場しています。例えば、競技団体と連携したスポーツツアーや地域活性化を目指したスポーツイベントなどです。

市場規模だけを見ると、ビジネスとしてかなり魅力的です。しかし、ある程度の設備投資や先行投資を必要とするほか、独自の慣習や既存プレイヤーによる影響などが容易に想定されるため、十分なシナジーを見いだせる場合を除いて新規参入は難しいでしょう。それは新しい取り組みについても同様です。さきほどのツアーやイベント関係に名を連ねているのは、NTTや近畿ツーリストといった大手が中心だからです。

資本力に制限がある企業が乗り込める可能性は別のところに存在します。従来のスポーツ市場ではなく、数年前に登場し、世界的な拡大傾向にある新しいスポーツビジネスです。

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最終更新:8/31(水) 5:55

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