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「物質的」には暮らしやすいが「経済的」「精神的」には暮らしにくい日本のいま

@DIME 9/11(日) 9:30配信

I&S BBDOストラテジックプランニンググループは、18~69歳男女2500名(全国)を対象に「第16回 全国消費者価値観調査(CoVaR)」を実施。その結果、生活満足度は5割を割り込んだまま最低水準となり、「物質的な暮らしやすさ」を半数以上が感じているものの、「経済的な」「精神的な」暮らしやすさの実感は再び低下傾向を示していることが判明した。

■生活全般の満足度は5割を割り込んだまま、過去最低に

「生活全般の満足度」は、TOP2(「満足している」と「やや満足している」の回答率の合計)で47%と、過去6年間で最低となった。「生活全般の満足度」は、2013年に一旦回復を見せたものの、2014年以降は漸減傾向が続き、昨年(2015年)以降5割を割り込んだまま推移している。各回答の構成比の推移を見ると、BOTTOM2(「やや不満である」と「不満である」の回答率の合計)にはあまり大きな変化は見られないが、「不満である」と「どちらともいえない」との回答率が微増傾向を示している。

■「経済的ゆとり」「時間的ゆとり」そして、「1年後の生活予測」も過去最低に

この結果と併せて、「今の日本の暮らしやすさ」および「自分の生活のゆとり」についての評価(いずれもTOP2:%)の推移を見ると、「経済的ゆとり」「時間的ゆとり」についての意識も、2013年をピークに、過去6年間で最低レベルへ低下している。また、「今の日本の暮らしやすさ」についての評価でも、「経済的に暮らしやすい」は2014年以降、「物質的に暮らしやすい」と「精神的に暮らしやすい」とは2015年以降、それぞれ低下に転じたまま推移している。

今の日本は「物質的に」暮らしやすいが「経済的」「精神的」には暮らしにくいという、これまでの傾向は変わらないものの、それぞれ低下傾向が続き、今後の見通しもさらに厳しくなっている。とりわけ、「経済的ゆとり」についての意識が改善されない限り、「生活全般の満足度」はさらに低下し、消費支出の伸びもなかなか期待できないと予想される。このように意識・実感がネガティブになっていく状況の中では、広告をはじめとするコミュニケーションやプロモーションのあり方も、改めて見直していく必要がありそうだ。

【調査概要】
調査対象:全国18~69歳男女個人(高校生は除く)2500サンプル
調査方法:インターネット調査
調査時期:2016年5月12日(木)~19日(木)

文/編集部

@DIME編集部

最終更新:9/11(日) 9:30

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