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なぜ日本は“給料が下がっても勤務時間を短くしたい“人が他国より圧倒的に多いのか?

@DIME 9/24(土) 8:30配信

世界最大級の総合人材サービス会社、ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーは、働く人をひきつける「エンプロイヤーブランド(企業魅力度)」を世界共通基準で調査する「ランスタッドアワード2016」を発表。今回はその中から、「勤務時間」に対する意識について焦点を当てて紹介する。調査対象はベルギー、フランス、ドイツ、イタリア、オランダ、スペイン、スイス、イギリス、カナダ、アメリカ、オーストラリア、中国、香港、インド、日本、ニュージーランド、ロシア、シンガポールなど世界25か国・地域。果たして、日本の勤務時間に対する意識は他国と差がないのか、それとも大きく異なるのだろうか?

■「給与が下がっても勤務時間を短くしたい」に対しグローバル平均では6.0%が賛同。日本は14.1%で1位

今回の勤務時間に対する労働者の意識調査で、日本では42.0%が「現状の勤務時間に満足」、さらに42.3%が「高い給与のためなら長く勤務をしたい」と回答した。その一方で、14.1%の回答者は「給与を下げても勤務時間を短くしたい」と回答。これは調査対象である世界の国・地域では最上位の結果となった(グローバル平均6.0%)。

「給与が下がっても勤務時間を短くしたい」と回答した人に、その理由を尋ねたところ(複数選択可)、「自分自身の時間を増やすため」が75.0%で、グローバル平均の70.0%を5%上回った。一方、その他の「スポーツ、余暇・趣味のため」、「子供と過ごす時間を増やすため」、「通学などの自主学習、トレーニングのため」など、より時間の使い方が具体的である選択肢については、すべてグローバル平均を下回った。より勤務時間を短くし、自分自身の自由な時間を増やしたいと思いつつ、その時間の具体的な時間の使い方が不明確である傾向が垣間見られた。

文/編集部

@DIME編集部

最終更新:9/24(土) 8:30

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