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Bリーグ発足に危機感? バレーボール新リーグ構想に勝算はあるか

webスポルティーバ 9/26(月) 11:43配信

 日本バレーボール機構(Vリーグ機構)は20日、嶋岡健治会長の再任とともに、2018-19シーズンから開幕する新リーグ創設の構想を発表した。新リーグ「スーパーリーグ」は、11月末までに6チーム以上の参加があれば、開幕に向けて準備を進める。現行のプレミアリーグ、チャレンジリーグとは併存する。

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 スーパーリーグの参加チームは独立した運営母体を持つことが資格となる。選手の契約形態は当面は自由。ただし、監督はプロ契約であることが求められ、各チームは下部のユースチームを持つことも条件となる。外国人枠は従来の1に加えて、アジア連盟に属する枠を1増やす。

 嶋岡会長は「企業が主体となる部活のようなあり方から脱却する。地元に根ざしたチームの方が、選手のやりがいがある」と語った。チーム名には企業名を入れてもよいが、地域名は必ず入れなければならない。試合はホーム&アウェーを基本とし、その収益はホームチームに入る。チームの数が多くなれば東西カンファレンス制をとって遠征費を抑える。

 今、なぜ新リーグ構想なのか。「テレビ放送拡大の限界、体育館確保の競合激化と大会開催の困難化、歯止めのかからない競技者数の減少などにより、Vリーグは危機的状況にある。バレーボールの魅力を再構築し、現在の閉塞状態をブレークスルーするには今が最後の機会だ」とVリーグ関係者は語る。

「体育館の確保などから、来年の秋から始めるということは不可能。そして、東京五輪の前年は、五輪のためにリーグがイレギュラーな形になることが予想される。でも東京五輪以降では遅すぎる。だから今、そして18年秋からしかないのです」。

 新リーグはバレーボールを事業主体とする独立した運営母体が必須となるが、企業名を入れることも、選手が社員のままでいることも可能だ。「摩擦を避けるため、できるだけフレキシブルな対応にした」。

 なぜ独立した運営母体にこだわるのか。これはこの秋から開幕したバスケットボールのBリーグが、ホームゲームの8割を地元開催することを条件付けているため、体育館の確保の面で考慮したという。Bリーグのチームが自前のホームアリーナを持つなら別だが、基本的には各自治体などの体育館を借りることになる。秋から春と、Vリーグと興行シーズンが重なり、観客も体育館も競合することになる。自治体が体育館を貸すときに、一企業に貸すか、地域スポーツクラブに貸すか、どちらを優先するかを考えた。

 アジア枠を増やしたのは試合の質を上げることに加えて、マーケティングの意味合いもある。アジアの選手を入れれば、日本以外の国でも試合を視聴してもらえるだろう。スポンサーにもアピールができる。

 昨季、プロ契約のクリスチアンソン・アンディッシュ監督のもとで初優勝を成し遂げた豊田合成の高松卓矢選手は、「変化を求めるのは良いことだと思う。良くないのは何も変わらないこと。 ただ、いたずらに変化を求めるだけじゃなく、そこにしっかりとしたコンセプトがあれば、必ず良い方向に向かうはず」とツイート。ファンから多くの「いいね」がつけられた。

 海外移籍経験のある元プロ契約選手で、現在ビーチバレー代表の島田桃大選手は熱を込めて、こう語る。

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最終更新:9/26(月) 11:51

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