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オンライン学習サービス「スタディサプリ」、導入高校数が約1000校へ

オルタナ 9/29(木) 18:29配信

リクルートグループは、事業を通じて社会に貢献することを目指し、「『不』を解消する」事業を立ち上げてきた。なかでも、教育格差の解消を目的に開発したオンライン学習サービス「スタディサプリ」は、全国の高校約5000校のうち、すでに960校で導入されている。同サービスは月額980円で、5000以上の講義動画を無制限に視聴することができる。(オルタナ副編集長=吉田広子)

スタディサプリは、リクルートの新規事業提案制度「New RING」から生まれた。現在のリクルートマーケティングパートナーズ山口文洋社長が2011年に提案し、グランプリを獲得した事業だ。

山口社長は2006年の入社後、進学事業本部で進学に関する情報提供などをしてきた。全国の高校生の声を聞いてまわるなかで、距離や経済的な理由から、塾や予備校などに通えない生徒が多い状況を知った。

そこで、山口社長は、すべての人に最高の教育を届けたいという思いで、新規事業を提案。現在、スタディサプリでは、小学講座、中学講座、高校講座、大学受験講座、「スタディサプリEnglish」を展開している。

5教科9科目の授業や予備校の人気講師による講座のほか、ハーバード大学マイケル・サンデル教授の講義など、多様な講義動画を用意する。高校生の有料会員は16万人を超えた。受験を終えた3月になると、利用者や保護者から、手紙が届くこともあるという。高校生向けサービスは2016年3月期で黒字化を達成するなど、事業としても成長している。

リクルートホールディングス・ソーシャルエンタープライズ推進室CSR推進グループの白坂ゆきグループマネージャーは、「進路や就職先などを自分で選べるということが、人生を輝かせることにつながる。だからこそ情報格差を解消し、『機会』を提供していくことが当社のミッション。誰かのペイン(痛み)に耳を傾け、それを解決できないか。そうした思いで新規事業を提案する組織風土がある」と説明する。

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最終更新:10/4(火) 17:14

オルタナ

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