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全国有名マンション「上がるか」「下がるか」予測をすべて実名で公開!

現代ビジネス 10/5(水) 11:02配信

巨大マンションから値崩れ

不動産業界の未来を赤裸々に予言しているとして、『マンション格差』(講談社現代新書)が話題だ。有名物件の「5年後の価格」を試算すると、衝撃の結果が出た。

150の有名マンション「上がる」「下がる」実名予測リスト一覧はこちら

「今回は2020年の東京五輪といった経済イベントの影響も含めて試算を行いましたが、上昇と予測されたのはわずか9物件で、多くが下落という結果が出ました。日本のマンション市況は、ここから5年後に向けて下降基調に入っていくことがまざまざと確認された形です。

今後はそれぞれの土地、物件ごとの『格差』が大きく広がっていくこともわかりました。エリアで見ると首都圏、宮城、福岡などが大きく下げ、京都や広島との差が如実に出ている。同じエリア内でも物件の『格差』が鮮明化しており、番地ひとつ違うだけで上がる物件、下がる物件に分かれるという結果が見て取れます」

そう語るのは、不動産価格予測サービス『GEEO』を用いて今回の予測を行ってくれた、株式会社おたに代表の小谷祐一朗氏である。

「マンション格差」の実態を露にする衝撃的な予測結果は最終ページの表の通り。もちろん気になるのは、「上がる物件」「下がる物件」の違いはいったい何で決まるのかということだろう。

「まず、マンションが立地する街の『新陳代謝』が重要なポイントになります」と言うのは、オラガ総研代表の牧野知弘氏である。

「専門用語では『社会増減』と言うのですが、その街の転出入者が多いほど新陳代謝は活発といえる。地価が下がる街は必ずこの社会増減のバランスが崩れて、どちらか片方の傾向に偏るのです。

たとえば横浜市は全体でみると人口は増えていますが、実は社会増減のバランスを保っているのは市中心部くらい。西や南のエリアに行くほど社会増減のバランスが崩れ、中には人口減少が起こり始めている地域すらある。今回の試算でもこうしたエリアの物件に価格下落基調が見事に出ています」

みずほ証券上席研究員の石澤卓志氏は、「立地する街の『規制』と『交通網』にも注目したい」と指摘する。

「街の建設規制が強いなどの理由から、マンションの供給量が少なく制限されるエリアは価格が維持されやすい傾向にあります。京都や名古屋の覚王山などがその好例です。逆に、人気エリアでも同時期に急激にマンションが建った千葉の幕張や稲毛、似たようなマンションが乱立している横浜の湾岸部などは値崩れが大きくなりやすい。

交通網も重要な要素で、均一に発達しているエリアは格差が広がりにくい。実際、今回の試算では区画整理がきれいな広島は下落率が低い一方で、バス便が中心の仙台、札幌などはエリア内の格差が広がっている」

同じエリア内でも価格に違いが出ているのは、物件ごとの「個別事情」によるところも大きい。

『マンション格差』著者で住宅ジャーナリストの榊淳司氏は、「まず、大きいマンションほど値崩れするリスクが高い」と指摘する。

「1000戸を超える大規模マンションともなれば、常に10戸程度は売りに出されているものです。しかし、マンションの価値が下がってくると、じっくり待って売ろうとしても、隣が安く売り始めたらなかなか売れない。早く売りたい人が安値で売る傾向が強まり、一度値が崩れ始めると一挙に暴落するリスクが高まる。1000戸を超える二子玉川ライズタワー&レジデンス、広尾ガーデンヒルズ、パークシティ武蔵小杉などは大きく下げる予測になっている」

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最終更新:10/5(水) 11:02

現代ビジネス

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