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「米国株感応度が高い100銘柄」ランキング

東洋経済オンライン 10/15(土) 6:00配信

 日本株投資の主役が外国人投資家であることや、また日本株が米国株式市場の動向に大きく影響されていることは、もう説明するまでもないだろう。そこで今回は、米国株への連動性が大きい銘柄をランキングした。

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 2016年8月にダウ工業株30種平均(NY株)は史上最高値を更新した。その後は弱含みに推移する場面もあったが、引き続き高値圏で推移している。NY株の今後については、欧州の金融不安の行方など気掛かりな要因もある。ただメインシナリオとしては、そこそこ順調な米国景気と、緩やかな利上げペースに支えられて、上昇トレンドが続くとみるのが妥当だろう。

 11月8日に米国で大統領選挙が実施される。実は「大統領選の年は株が高い」というジンクスがある。実際に古くからのデータを調べると、前年から大統領選の年にかけて、株高に推移する傾向があった。現職の大統領が自分自身あるいは所属政党の候補者に有利になるように、大統領選の年に向けて景気を良くする政策を取るためといわれている。

 ところが、オバマ大統領が誕生し、再選した過去2回の大統領選では、そうでもなかった。オバマ大統領が誕生した2008年は、9月15日の米投資銀行のリーマンブラザーズの破綻に端を発したリーマンショックの年だったし、再選した2012年は欧州の債務問題が懸念された年だったからだ。ただ、今年は米国景気が堅調に推移しているために、過去の2回とは事情が異なる。

■長期上昇続く米国株との連動性に注目

 今回のランキングでは、米国株を代表する指数としては、NY株に代えて機関投資家の売買でより重視されるS&P500指数を用いて統計処理を行った。

 首位のトプコンは測量やGPS関連のITシステムで世界規模を誇り、海外売り上げ比率が8割と高い。2位のファインデックスは、大病院の医療用データ管理システムが主力で、外国人投資家の保有も多い。3位の日本ペイントホールディングスは総合塗料メーカー大手で、海外売り上げが7割、外国人投資家比率も6割弱と高い。これらの上位会社は、米国株が上がったときに、その2倍も上がる傾向がある。

 足元の日本株は1989年末のバブルの頂点の日経平均3万8915円の高値から見て4割程度に過ぎない。一方で、米国経済はさまざまな分野におけるイノベーションを背景に不況を乗り越える力がある。今後も長期的に上昇トレンドが期待されるなか、連動高銘柄に注目すべきだろう。

吉野 貴晶

最終更新:10/15(土) 6:00

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